
エンジニア転職に挑戦してみたいけど、プログラミングスクールの受講料って高そうだよなぁ…。
こんな悩みを抱えている人も多いのではないでしょうか。実際、プログラミングスクールでは数十万円の費用がかかることもめずらしくありません。
しかし、国や自治体の補助金・給付金を使えば自己負担を大幅に減らすことができます。この記事では、2025年に使える代表的な制度をしくみ/対象条件/対象スクール例/申請の流れまでまとめて解説します。
- 自分がどの制度を使えるか
- どの制度を先に検討すべきか
- 申し込みの失敗を防ぐチェックポイント

制度は年度・地域・講座によって変更されやすいです。実際の申請時は必ず公式情報(ハローワーク/厚生労働省/各自治体・各スクール)で最新条件を確認してね!
エンジニア転職で使える補助金・給付金は主に4種類
エンジニア転職で使える補助金・給付金の概要
エンジニア系の学習で使える代表格はこの4つです。
- 教育訓練給付金(さらに3つの分類あり)
- 求職者支援制度
- リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業
- 自治体独自のIT人材支援制度
教育訓練給付金はさらに3つの制度に分けられます。それぞれの制度の概要を表でまとめるとこのようになります。
制度 | 対象者のイメージ | 支援内容のイメージ | 申請窓口 | 主な注意点 |
---|---|---|---|---|
①教育訓練: 専門実践 | 在職中 or 一定の職歴がある人 | 訓練費用の最大80%(年64万円)の補助 | ハローワーク | ・受講前の手続き必須 ・対象コース限定 |
①教育訓練: 一般 | 在職中 or 一定の職歴がある人 | 訓練費用の最大50%(年25万円)の補助 | ハローワーク | ・受講前の手続き必須 ・対象コース限定 |
①教育訓練: 特定一般 | 在職中 or 一定の職歴がある人 | 訓練費用の最大20%(年10万円)の補助 | ハローワーク | ・受講前の手続き必須 ・対象コース限定 |
②求職者支援 (職業訓練) | 無収入、低収入から再就職を目指す人 | ・授業料が無料または低負担 ・生活支援(月10万円+交通費など) | ハローワーク | ・受講前の手続き必須 ・出席率や就職活動実績が厳格 |
③リスキリング支援 | 在職中で転職を目指す人 | 受講料の最大70%(年56万円)の補助 | 講座提供企業 | 対象コース限定 |
④自治体独自 | 自治体による | 自治体による | 自治体による | 自治体による |

厚生労働省が運営する制度の給付金
教育訓練給付制度は厚生労働省が運営する制度です。
「受給要件を満たす人」が「厚生労働大臣の指定を受けた教育訓練を受講・修了した場合」に、その費用の一部が教育訓練給付金として支給されます。
講座は以下表のように大きくの3つに分かれているため、それぞれの特徴を解説していきます。
種類 | 支給率・上限 | 支給タイミング |
---|---|---|
専門実践 教育訓練 | 最大80% (年64万円) | 6か月ごと+ 条件達成に追加 |
特定一般 教育訓練 | 最大50% (年25万円) | 修了後+ 条件達成で追加 |
一般 教育訓練 | 20% (年10万円) | 修了後に 一括支給 |
①-1.専門実践教育訓練給付金
- 対象:中長期的なキャリア形成に資する教育訓練(例:高度な資格取得や専門スキル習得コースなど)
- 支給内容
- 訓練中:教育訓練経費の50%(年間上限40万円)
- 資格取得+雇用保険加入:70%(年間上限56万円)
- 賃金が5%以上アップ:80%(年間上限64万円)
- 支給方法:訓練中は6か月ごとに支給、条件を満たすと追加支給あり
- 本格的にキャリアチェンジを考えている人
- 資格取得や専門スキルを武器にして収入アップを狙いたい人
- 長期的に安定して働ける職種に就きたい人
①-2.特定一般教育訓練給付金
- 対象:再就職やキャリアチェンジに役立つ教育訓練(例:資格試験対策講座など)
- 支給内容
- 基本:教育訓練経費の40%(上限20万円)
- 資格取得+雇用保険加入で:50%(上限25万円)
- 支給方法:修了後に基本給付があり、条件を満たすと追加支給あり
- 転職や再就職に向けて短期間で資格をとりたい人
- 専門実践ほど長期ではなく、効率的にキャリアアップしたい人
- 比較的コンパクトな学習でスキルを身につけたい人
①-3.一般教育訓練給付金
- 対象:雇用安定や就職促進を目的とした教育訓練(例:パソコン・語学・簿記など)
- 支給内容:教育訓練経費の20%(上限10万円)
- 支給方法:訓練修了後に一括で支給
- 初めて教育訓練給付制度を使う人
- 語学・パソコン・簿記など基礎スキルを強化したい人
- 今の仕事を続けながらスキルアップしたい人
何が支援される?
- 受講費用の一部を国が補助
- 一般教育訓練:20%(上限10万円)
- 特定一般教育訓練:50%(上限25万円)
- 専門実践教育訓練:最大70%~80%(年間上限64万円/条件達成で追加支給あり)
- 長期の専門講座も対象
(看護師・保育士・IT系など、資格取得や転職に直結する実践的な講座も含む)
利用時のチェックポイント
- ハローワークでの事前申請が必須
→ 講座の受講開始前に申請しておかないと給付を受けられない - 対象講座が限定されている
→ 厚生労働大臣が指定した講座のみが給付対象(検索システムで要確認) - 雇用保険の加入期間が必要
- 原則2年以上の雇用保険加入(初めて利用の場合は1年以上で可)
- 修了要件あり
→ 一定の出席率・成績基準を満たさないと給付されない - 申請や支給はハローワーク経由
→ 受講中も6か月ごとに進捗報告・申請が必要な場合あり(特に専門実践)
②求職者支援制度の給付金

厚生労働省が運営する制度の給付金
求職者支援制度は厚生労働省が運営する制度です。
失業中やそれに近い状態の人が、再就職に向けて無料または低負担で職業訓練を受けられます。さらに、条件を満たせば、スキルアップのための無料の訓練を受けながら月10万円の生活支援給付金を受給することが可能です。
ITエンジニア系のコース(プログラミング・Web制作・インフラ基礎など)も各地で開講されています。
②求職者支援制度
- 対象:
離職中で雇用保険を受給できない方や、収入が一定以下の在職者 - 支給内容:
- 訓練を受けながら、月10万円の給付金を受給
- 訓練そのものは無料
- 支給方法:
訓練開始前から訓練期間中・訓練終了後まで、継続的に支給されます。
- 雇用保険の受給資格がない人
- 経済的に不安がある状態で訓練に参加したい人
- 無料の職業訓練でスキルアップしながら生活資金も確保したい人
何が支援される?
- 受講料が無料または低負担
- テキスト代など実費は自己負担の場合あり
- 生活支援の給付金(月10万円)
- 条件を満たす場合に支給(最新の公表情報で要確認)
- 就職支援
- 履歴書・面接サポート、求人紹介などもセットで受けられる
利用時のチェックポイント
- 出席率や就職活動の実績など、要件が厳格。途中離脱は支給対象外になることも。
- コースは募集時期が決まっており、「応募〜選考(面談・筆記)」があるケースも多い。
- ハローワークの職業相談で、自分の希望(エンジニア系)をしっかり伝えると選択肢が出やすい。
③リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業の給付金

経済産業省が運営する制度の給付金
求職者支援制度は経済産業省が運営する制度です。
「受給要件を満たす人」が「補助事業者が提供する講座をを受講・修了した場合」また、「転職成功後、継続就業した場合」に最大56万円が補助されます。
③リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業
- 対象:成長分野でのキャリアアップを目指す労働者(例:デジタルスキル、DX関連スキルなど)
- 支給内容:
- 受講終了時:受講費用の50%(上限40万円)
- 転職成功、1年以上継続就業:20%(上限16万円)
- 支給方法:
- 講座を提供する会社経由で、受講者に支給
- 将来的に転職やジョブチェンジを見据えてスキルを身につけたい人
- IT・デジタルスキルを強化して、将来のキャリアアップを目指したい人
- 仕事を続けながら 国の支援を活用して低負担で学びたい人
- DXやデータ分析、AIなどの 成長分野に挑戦したい人
何が支援される?
- デジタル・DX関連など成長分野のリスキリング講座の受講費用を補助
- 対象講座は、国が認定した実践的プログラム(オンライン・通学あり)
- 教育訓練給付金との組み合わせで 自己負担を大幅に軽減可能
利用時のチェックポイント
- 申込できるのは 在職者(雇用保険加入者) が中心
- 講座は事前に国が認定したものに限られる(自由選択不可)
- 講座によっては 修了要件(出席率・修了試験など) を満たさないと支援対象外
- 教育訓練給付金と組み合わせることで、最大8割相当の費用補助が受けられる場合あり
④自治体独自のIT人材支援制度

東京都・大阪府などの大都市圏を中心に、デジタル人材育成の補助金・助成金が実施されることもあります。
内容は年度で更新されるため、最新の募集ページを確認するのが鉄則です。
- 例:東京都のデジタル人材育成支援事業(デジカレTOKYO)
- 対象:原則35歳以下で求職中、または非正規雇用の人が対象
- 内容:プログラミングやインフラなどスキル習得・転職支援
- 費用:受講料、テキストすべて無料!
調べ方のコツ
- 「自治体名 + IT人材育成」「自治体名 + プログラミング 補助」などのキーワードで検索
- 各自治体の産業労働局/雇用労働部のページをブックマーク
- 速報性はSNSより公式メール配信/公式LINE配信などが堅い
対象スクール例の紹介
本記事で紹介した給付金の対象スクールの一例を挙げます。
あくまで「例」なので、この他にも数多くのスクールが該当します。また、対象は“コース単位”で決まるので、必ず公式データベースやスクール窓口で最新情報を確認しましょう。
対象スクールの一例
👇制度 / スクール名 👉 | DMM WEBCAMP | 侍エンジニア | テック アカデミー |
---|---|---|---|
教育訓練給付金 (専門実践) | |||
教育訓練給付金 (一般) | |||
教育訓練給付金 (特定一般) | |||
リスキリングを通じた キャリアアップ支援事業 |
各スクールの料金、割引制度をまとめた記事もあるので、気になる方はぜひ参考にしてみてくださいね。



申請〜受給までの流れ(失敗しないための時系列)
申請~受給までの一般的な流れをざっくり解説します。

制度や講座で手続き内容や手順が異なるため、詳しくは公式サイトの最新情報を確認しましょう!
①教育訓練給付金、②求職者支援制度
申請~受給までの流れイメージ
- 制度の当たりをつける
在職中→教育訓練給付、無収入→求職者支援制度、など大枠を決める。 - 対象講座を仮決め
受講期間・学習内容・転職支援の有無を比較。講座番号を控える。 - ハローワークで事前相談(必須!)
対象かどうか、申請期限、必要書類を確認。受講前の手続きを忘れない。 - 申請書類の準備・提出
本人確認、雇用保険の加入歴、スクール所定の書類などを揃える。 - 受講開始〜修了
出席率・課題提出など、修了要件を満たす。途中でコース変更・休学する場合は必ず窓口に相談。 - 修了後の手続き
修了証明や領収書等を提出。支給は数週間〜数か月後が一般的(制度・時期による)。 - (専門実践)就業・追加支給の手続き
転職・就業後に所定の条件を満たした場合は追加支給あり。期限をメモして忘れず申請。
チェックリスト
- 受講前に対象講座か確認した
- 申請期限・必要書類をカレンダー登録した
- 受講中の出席率・課題提出の条件を把握した
- 修了後の提出期限を控えた
③リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業
- 対象講座を探す
以下のいずれかから、対象講座を検索。
・経産省の「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」専用サイト
・各スクールの公式サイト
分野(デジタルスキル・DXなど)、受講期間、費用を比較して候補を決める。 - 受講申し込み
希望する講座を運営する教育事業者(スクールや企業)へ申し込み。
定員制の場合もあるため早めに行動する。 - 講座の受講開始
受講料は一旦全額自己負担。修了条件(出席率・課題提出など)があるため要確認。 - 受講終了・修了証明(数か月後)
修了証を教育事業者から受け取り。条件を満たすと「受講費用の50%(上限40万円)」が給付対象になる。 - 給付申請(修了後すぐ)
教育事業者が経産省に申請し、受講者へ支給される仕組み。本人が直接申請する必要は基本的にない。 - 転職成功・追加支給の手続き(修了~1年以内)
修了後に転職成功し、1年以上継続して就業した場合、受講費用の20%(上限16万円)が追加で支給される。
→ 転職後の在籍証明などを教育事業者に提出。
よくある質問(FAQ)
- 在職中でも使える?
-
教育訓練給付は在職・離職に関わらず、雇用保険の加入歴等の要件を満たせば対象になり得ます。まずは加入期間と対象講座を確認しましょう!
- オンライン講座でも対象?
-
対象になるケースもあります。形式ではなく「指定講座かどうか」を各公式サイトで確認しましょう。
まとめ|補助金を活用してお得に受講しよう!
エンジニアやプログラマーに興味があっても、
自分は頭が良いわけでもないし、まったく未経験だから…。
と尻込みしてしまう人もいるかもしれません。
しかし、やる気さえあれば決して無理ではありません。
私自身、人からプログラミングを教えてもらえたおかげで事務職からエンジニアになることができました。
勉強するうえで効率的なのは、プロに直接教えてもらうことです。スクール費用は高額なケースが多いですが、補助金を活用することで自己負担を抑えてお得に学ぶことができます。
新しい職種に挑戦したいと悩んでいる人は、ぜひ今回紹介した制度を活用してスキルを習得しましょう!
応援しています!
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